1位は約6割とダントツで「食事補助」。続いて「医療・健康」「財産形成支援」と生活支援系の福利厚生が上位に。レジャーは約4割、割引サービスも約3人に1人と、生活の質を高める福利厚生への需要も高そうだ。

今注目の福利厚生サービスを紹介

せっかく福利厚生を導入しても、従業員に使われなくては意味がない。どのようなサービスを選べば喜んでもらえるのか。「第3の賃上げ」の賛同企業として今回登壇した3社による注目のサービスを紹介する。